R&D Square

神戸大学の大規模医療・介護データを用いた高齢者の要介護リスク予測の高精度化と新たなリスク要因の発見に、日立のAI技術が貢献 日立は、高齢者の要介護リスクの早期発見と介護予防の高度化に向けて、国立大学法人神戸大学(以下、神戸大学)との共同研究を通じて、新たな説明可能なAI*1技術および根拠データ管理技術を開発し、神戸大学に提供しました。神戸大学では、神戸市民38万人規模の医療・介護情報を用いて、AIモデルの精度が有効かどうかについて国際的な目安であるAUC=0.800*2を超える高精度な要介護リスク予測モデル*3を構築しています。従来のAI技術では、医療・介護データのように項目数が非常に多...

日立製作所は、公益財団法人日本デザイン振興会が主催する「2025年度グッドデザイン賞」において、7件の「グッドデザイン賞」を受賞しました。 グッドデザイン賞は、公益財団法人日本デザイン振興会が主催する日本で唯一の総合的なデザイン評価・推奨の制度です。1957年に通商産業省（現経済産業省）によって創設された「グッドデザイン商品選定制度（通称Gマーク制度）」を発端に、これまで約60年にわたり、デザインを通じて日本の産業や生活文化を向上させる運動として展開され、現在では広く認知されています。 2025年度は5,225件の審査対象の中から、全1,619件の受賞が決定しました。 今回、日立製作所が...

日立は、科学技術振興機構(JST)の経済安全保障重要技術育成プログラム(K Program)の研究開発課題「ノウハウの効果的な伝承につながる人作業伝達等の研究デジタル基盤技術」*1において、この度、国立大学法人東京大学を代表機関とする研究開発プロジェクト『BioSkillDX:ライフサイエンス実験作業の暗黙知獲得と作業支援』に共同研究機関として参画することをお知らせします。本プロジェクトでは、ライフサイエンス分野の実験現場で求められる高度な技能やノウハウ、コツなどの暗黙知をAIで可視化・データ化し、誰もが高精度な実験を再現できる新たな作業支援基盤の開発に取り組みます。具体的には、細胞培養...

シンプルな構造と計算の信頼性向上で、量子社会の実現と産業変革を加速 日立は、シリコン量子コンピュータの実用化に不可欠な「大規模化」と「計算の信頼性」の両立に向け、2つの新しいスピン量子ビット*1制御技術を開発しました。1つ目は、制御装置から少ない信号線で制御信号を送り、量子チップの近くで高精度な制御信号を作り出す独自のデジタル制御方式です。これにより、量子コンピュータの規模が拡大しても配線が複雑化せず、シンプルな構造で大規模化と運用の容易さを実現します。2つ目は、外部からのノイズや揺らぎの影響を抑え、計算中も量子ビットの安定した状態を長時間維持できる新しい制御技術です。この方式の導入によ...

宇宙状況把握（SSA： Space Situational Awareness）においては、光学カメラによる観測と並んで、電波による位置や速度の推定が重要な要素です。日立製作所 研究開発グループは、2024年には宇宙状況把握の高精度化をめざし、全方位からの電波を観測して電波源を特定する基本技術を開発しました。2025年には、宇宙からの災害監視・インフラ管理の精度を高める「構造化電波」技術の原理検証に成功。宇宙状況把握と構造化電波の技術開発に携わってきたNext Research 宇宙プロジェクトの田部洋祐主任研究員と木村寿利研究員に、取り組みの経緯から今後の社会実装まで話を聞きました。 ...

複数の企業から調達している部品であっても、同じ地域に工場が集中している場合、地震や水害などでサプライチェーンの維持に大きな影響が生じることがありますが、部品と製造拠点を結びつけるデータは少ないのが実情です。そこで、日立製作所 研究開発グループでは、サプライチェーンのリスク低減を目的としたディープインサイト推定技術を開発し、企業情報やISO認証情報などのオープンデータから、部品の製造拠点を推定できるようにしました。松田知紘研究員と、水品圭汰研究員に、サプライチェーンリスク低減の意義と、工場推定の難しさを乗り越えた技術開発、利用者を想定したアプリケーション開発の歩みについて聞きました。 デジ...

2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博、以下、万博）で日立製作所（以下、日立）は、「未来の都市」パビリオンに協賛し、KDDIと協力して2035年の未来を描く「 Society 5.0と未来の都市 」の展示を行っています。万博の展示を通じて、日立は何をめざしているのか。研究開発グループのモビリティ＆オートメーションイノベーションセンタでモビリティ管制の技術開発に携わる伊藤貴廣主任研究員と、デザインセンタでサービスデザインの研究をする奥野僚介企画員に、技術とデザインの融合の一つの形としての万博の展示と、さらにその先の、企業・組織・業界の垣根を超えたコラボレーションの可能性について語っていた...

炭素排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラルを実現するさまざまな技術の中で、炭素を吸着、貯留するネガティブエミッション技術（NETs）に注目が集まっています。そのネガティブエミッション技術の比較的新しい手法のひとつが、海洋生態系に蓄積される炭素「ブルーカーボン」の活用です。日立製作所（以下、日立）には従来から下水処理場の制御システムを提供してきた実績がありますが、今回、このブルーカーボンを有効活用することで海洋生態系を保全する「下水道ブルーカーボン構想」の実現に向けた活動に取り組んでいます。研究開発グループの隅倉主任研究員とケンネさんに、下水処理水の制御が導くブルーカーボンの世界につい...

Mapping industrial time-series to natural language: Making sensor data readable and searchable in plain English Empowering non-experts to unlock time-series insights Time series data are sequences of sensor measurements recorded over time (e.g., temperatures, pressures, vibrations) whose evolving...

CSI-fingerprinting based human indoor localization in noisy environments using time-invariant CNN Indoor localization in noisy environments Indoor localization, the process of determining precise indoor locations, is crucial for enhancing productivity, safety, and user experience in various secto...

Using NLP to extract insights from corporate climate change messaging Industrial activities, encompassing construction, production, transportation, and operations, are major contributors to climate change. Addressing this global issue requires transparent corporate pledges and genuine efforts ali...

Promoting global innovation through three IEEE international conferences in AI, multimedia and robotics co-located at Hitachi R&D At Hitachi R&D, we recognize that innovation begins with meaningful connections fostering synergy, between people, advanced technologies, and purposeful goals. As part...

AIの急速な普及と、それを支えるためのデータセンターの増加によって、電力網への需要が大きく高まっている。一方、現在の電力網では従来の計画手法が限界に達しつつある。本対談では、AIが電力事業者の課題解決にどのように貢献できるか、またAIが分析や意思決定を加速し、今後はエネルギー業界全体で重要な役割を果たす可能性について掘り下げるため、Hitachi America社R&D部門でエネルギーソリューションを担当しているVP兼ラボ長のBo YANGが司会を務め、Exelon社の送電計画DirectorのHaibin SUN氏およびHitachi Energy社 Senior DirectorのB...

生成AIの登場により、システム開発の自動化や効率化は新たな段階を迎えている。システム開発におけるコーディングやテストへの生成AIの応用が注目を集める一方、生成AIがもたらす影響は、効率化や人手不足解消などの課題解決に留まらない。では、生成AIはシステム開発のプロセスや組織体制、事業モデルなどを今後どう変えていくのか。IEEE Computer Societyのプレジデントとして国内外のソフトウェア工学研究を牽引する早稲田大学の鷲崎弘宜教授と、日立グループにおける生成AI活用をリードする日立製作所 デジタルシステム＆サービスの元山事業主管、研究開発グループ サービスシステムイノベーションセ...

世界中で製造業が直面している大きな課題の一つに、熟練労働者の不足。特にアメリカでは、この「スキルギャップ」により、2030年までに約210万人の労働者が不足すると予測されている。*1 しかし、期待されているデジタルトランスフォーメーション(DX)の取り組みは、必ずしも効果を発揮しているとは言えない状況。現場の労働者の中には、デジタルツールが自分たちのニーズに合わない、あるいは使いにくいと感じる人がいる。また、一部の人々は、これらのツールが最終的に自分たちの仕事を奪うのではないかと不安を抱いており、それが導入の遅れに影響している様子。 では、どうすればデジタルツールを現場の労働者にもっと受...

AI関連研究開発に「日立AI倫理原則」を信頼性の高い運用体制の下に適用することで、安心・安全なAIの社会実装を加速させる 近年、飛躍的な進歩を遂げているAI。適切に活用すれば社会生活などに大きな効果をもたらす半面、倫理面でのリスクも内包するため、AI活用がマイナスの影響を及ぼす危険性が指摘されて久しい。日立製作所は、こうしたAI倫理を取り巻くリスクに対応すべく、いち早く「A I倫理原則」の策定に着手。特に、研究開発グループでは、A I関連の研究開発に携わる全ての研究者に対して、日立のAI倫理原則に則り、徹底したリスク評価や教育・啓蒙活動を継続的に実施している。こうした取り組みとその将来ビ...

多様性を武器に変革を起こす！アフリカのヘルスケア・プロジェクトの挑戦（前編） 日立グループの社内ビジネスプランコンテスト「Make a Difference!」 。従業員発案のアイデアをビジネス創出につなげ、発想の転換を図ることをめざしています。2023年度の最優秀賞であるGold Ticketを獲得し、事業化の実現に向けて活動しているのは、日立製作所 研究開発グループのメンバー3人が集まった「Team Uwezo（チームウエゾ）」です。 チームはアフリカの人々を生活習慣病から救うために、現地の民間ヘルスケア・データベースを活用して課題を解決するソリューションを提案しました。急速に発展す...

多様性を武器に変革を起こす！アフリカのヘルスケア・プロジェクトの挑戦（後編） 国内外の日立グループの従業員が参加する社内ビジネスプランコンテスト「Make a Difference!」で、2023年度最優秀のGold Ticketを獲得した研究開発グループの「Team Uwezo（チームウエゾ）」。アフリカの生活習慣病を減らすためのソリューションを事業化しようとプロジェクトを進めていますが、さまざまな困難が立ち塞がります。 それらの壁をどのように乗り越えようとしているのか。前編に続き、研究開発グループ 主任研究員の山田健一郎と主任デザイナーの日野水聡子、企画員のハリエット・オチャロの3人...

未来のためのヴォイス・メッセージ（Voice Messages for the Future） 地球規模の環境の悪化、戦争、エネルギー、経済の混乱は、世界中で必要な社会変革の努力を停滞させ、持続可能な開発目標の達成を危ぶませています。私たちは、どのようにこの危機のただ中から未来への道筋を見出すことができるでしょうか。 「未来のためのヴォイス・メッセージ」は、３つのヴァーチャルなミニディスク（MD）を通じて、持続可能な未来への希望を再び取り戻すための音と思索の経験を提供します。 気候変動、自然の喪失、長引く戦争、経済混乱、デジタル不安、政治的分断――。私たちは複雑な危機のただなかに生きるこ...

人口減少地の地域経済にみる「経済エコシステム」のきざしの探索 日立製作所研究開発グループのデザインセンタでは、将来を洞察しながら 生活者の価値観変化のきざしを捉える活動 を2010年から継続している。本記事では、2040年をターゲットに人口減少が深刻化していく未来に向けて、私たちの日常的な消費を取り巻く価値観がどのように変化しうるのか、2023年度に検討した内容を公開する。 今回のプロジェクトでは未来洞察のための情報収集の一環として、地域のフィールドワーク調査を実施。今後、日本のあらゆる地域が直面し得る「深刻な人口減少」という事象に対して、既にその只中にありながら地域経済の持続に取り組む...

複数の企業から調達している部品であっても、同じ地域に工場が集中している場合、地震や水害などでサプライチェーンの維持に大きな影響が生じることがありますが、部品と製造拠点を結びつけるデータは少ないのが実情です。そこで、日立製作所 研究開発グループでは、サプライチェーンのリスク低減を目的としたディープインサイト推定技術を開発し、企業情報やISO認証情報などのオープンデータから、部品の製造拠点を推定できるようにしました。松田知紘研究員と、水品圭汰研究員に、サプライチェーンリスク低減の意義と、工場推定の難しさを乗り越えた技術開発、利用者を想定したアプリケーション開発の歩みについて聞きました。 デジ...

日立は、2023年度よりデジタルオブザーバトリ（＝デジタルデータの観測所の意）によるサプライチェーン強靭化の研究を推進しています。サプライチェーンのリスクにおける重要なものとして、気象のリスクが挙げられます。このリスクに対処するため、数カ月先までの気象予測情報を活用することを検討しています。そのため、日立では、ClimateAi, Inc.（本社：米国カリフォルニア州／以下ClimateAi）のソリューションを活用し、季節ごとの天気と異常気象の予測などのデータを基に、気象条件に左右されない在庫管理の実現を検討しています。この取り組みは、ClimateAiのWEBサイトでも導入事例として紹...

グリーン水素の安定・大量供給にむけて余剰再エネ活用と系統安定化による低コスト製造を実現する水素製造技術を開発しています。 カーボンニュートラル社会の実現に向け、既存の化石燃料の代替として、大量の水素が必要になると想定されています。日立は、余剰再生可能エネルギーの活用と、電力品質を安定化するサービスの提供で、安価なグリーン水素の安定・大量供給をめざします。本技術は、自励式高電圧電力変換器で多接続の水電解スタックを運転するとともに、多接続の水電解スタックをモデルベースで状態診断や劣化予測するもので、増加が予想されるグリーン水素需要に応えます。 世界各地で地球温暖化に起因すると考えられる自然災...

低コストと安定供給を両立する水素バリューチェーン構築に向けて電力と水素の統合的な需給制御技術を開発しています。 再生可能エネルギーの普及が進み、さらに水素が浸透した社会では、エネルギーグリッドの効率的な運用が課題になると想定されます。日立は、電力・水素グリッドを統合的に管理する運用計画システムを提案します。この技術により、電力や水素を製造・利用する事業者間の調整を図り、低炭素なエネルギーが安定的かつ低コストに利用できる社会を実現します。 従来のエネルギーの供給網は、主に電力グリッドと天然ガスグリッドで構成されていました。将来は、水素もエネルギー流通の役割を担い、電力グリッドと水素グリッド...

日立製作所 研究開発グループ 国分寺サイトの自然環境を次世代に引き継ぐため、「100年続く未来プロジェクト」をスタートさせ、2025年10月7日、プロジェクト発足を記念した「植樹」イベントを実施しました。 森や生きものと共生する自然豊かな日立の研究開発拠点「協創の森」 1942年に中央研究所として設立された日立製作所 研究開発グループの国分寺サイトでは、創業者で初代社長である小平浪平の「良い立木は切らずよけて建てよ」の言葉から、良好な樹木をできるだけ残し、80年以上にわたり継続的に森を管理してきました。 国分寺サイト「協創の森」は、東京都国分寺市に位置する22.4ヘクタールの区域で、地域...

2025年5月20日、日立製作所 研究開発グループの協創の森にて、著書『#100日チャレンジ 毎日連続100本アプリを作ったら人生が変わった』で話題の大塚あみさんをお迎えし、講演会を開催しました。 大学の授業中にChatGPTと出会い、「宿題をサボるために」始めたプログラミングから、学会発表、100日連続アプリ制作、さらには起業を果たした大塚あみさん。数々の経験を経て気づいた、技術がいかに進化しようとも変わらない「本当に大切なこと」とは？ 当日は、大塚さんによる講演に加え、研究者たちとのパネルディスカッションも実施し、日頃の研究現場における生成AIの活用に関して率直な意見を交わしました。...

2025年5月20日、日立製作所 研究開発グループの協創の森にて、著書『#100日チャレンジ 毎日連続100本アプリを作ったら人生が変わった』で話題の大塚あみさんをお迎えし、講演会を開催しました。 後編では、大塚さんと日立製作所の若手研究者3名とのパネルディスカッションの様子をご紹介します。研究開発グループの阿部花南、新居知紗、吉澤陸人が、日頃から生成AIを活用するにあたって感じている課題について、大塚さんに率直な疑問や悩みを投げかけ、ディスカッションを行います。モデレーターは研究開発グループの保田淑子です。 （前編）：講演「AIに奪われる側から操る側へ—#100日チャレンジが教える “...

北海道大学×日立北大ラボ 第5回フォーラム2025 地域の未来を創る 地域の課題の複雑さ・多面性の理解と解決のヒント 概要 日本政府は成長戦略の中核として「地方創生2.0」を掲げ、デジタル技術と地方創生を組み合わせることで、東京一極集中の是正と経済成長をめざしています。 2025年3月に開催された北海道大学×日立北大ラボ第5回フォーラムでは、制度や文化などの多面的な要素を含む地域課題の複雑さや多面性に向き合い、解決策のヒントを探るべく、最前線で課題に取り組む関係者の活動を紹介するとともに、一次情報とそこから得られる「気づき」の重要性が共有されました。 イベントの詳細は、下記の日立評論サイ...